仮想通貨の売買を行う際は、どうしても安全性が問題視されます。

 

 

目に見えない通貨であることから、

安心して取引を行うにはどのようにすれば良いのでしょうか。

 

 

ここでは、仮想通貨の取引を行う際、

安心して利用することができる取引所についてそのポイントを

解説していきたいと思います。

 

 

取引所を利用する際のリスクとは

取引所を利用する際は、内部犯行が行われるリスクがあります。

 

 

取引所の内部犯行と言われていた記憶に新しい事件として

挙げられるのはMtGox事件です。

 

 

本来、第三者によるハッキングの被害を疑うのが

妥当であるところが、この事件については、

MtGoxの代表者が顧客のビットコインを盗んだと疑われたのです。

 

 

一方で、大きな会社の子会社が仮想通貨取引所の

運営を行っているという場合、

万一子会社で仮想通貨がハッキングの被害に遭ったり、

誰かが犯罪行為を行ったことにより、

仮想通貨が盗まれてしまったらどうなるのでしょう・・・

 

 

そのような場合は、母体に親会社が付いていることが

安心材料となり、盗まれてしまった顧客の財産を

補償してくれることになるでしょう。

 

 

大会社であればあるほど、顧客の資産を補償せぬまま

破綻してしまうといったことはないと言えます。

 

 

外部からのハッキングに対し強いと言われる取引所の特徴

仮想通貨取引においては、セキュリティ面について取り立たされることも多く、

個人情報が漏えいしたというニュースについては、

何も仮想通貨業界に限らず多発していると言えます。

 

 

個人情報が漏えいすることで、その会社に対しての

ダメージがとても大きくなります。

 

 

その為、個人情報が漏えいしないよう、

セキュリティを強化させることの重要性が

明るみになったという訳です。

 

 

そんな中でも、ビットフライヤーは、

ログイン時に二段階認証を導入しており、

それでもなおハッキング等の被害に遭ってしまった場合は、

日本円の場合のみ500万円を上限とし、

資産の補償を行ってくれるのです。

 

 

その他、仮想通貨保管中のリスクの補償も行っています。

 

 

本来はハッキングの被害には遭わないことが理想ですが、

世界は様々なことにおいてハッキング事件が多発しています。

 

 

そんな時に、万一に備えた保険を準備している取引所を

利用することが、多くのユーザーにとって

大きな安心感となるでしょう。

 

 

取引所に口座を保持しているという方は、

必ず二段階認証を行うようにしてください。

 

 

補足になりますが、通常、資産の補償については、

二段階認証を設定している方がハッキングの被害に

遭った場合のみと規定しています。

 

 

その為、もしも二段階認証の設定を行っていないという場合は

補償対象外となってしまうので注意してください。